暮らし創造研究会、新たに発足した2つの研究部会、初年度の活動状況を報告

暮らし創造研究会は、2018年3月に第5回となる研究会を開催した。2014年に設立された同研究会は、昨年度から「健康」と「省エネ」をテーマに2つの研究部会を設置し、研究を行っている。今回の研究部会ではこれら2つの研究部会に関する活動状況を中心に報告。研究成果をもとに、適切な設備と暮らし方の普及を目指す。

暮らし創造研究会はガス供給事業者や住宅関連団体、設備機器関連団体、有識者などにより2014年に設立された。超高齢社会や高度省エネ社会への移行を見据え、暮らしにおける「健康・快適」「安全・安心」「省エネ・省CO2」を推進するための適切な設備と暮らし方を研究し、その成果の発信により暮らし方や設備の普及推進を図ることを目的としている。

2016年度まで同研究会では「効果・効能研究部会」、「暮らしの意識・行動研究部会」、「超高齢社会の居住環境研究部会」の3つの研究部会を設置し、研究を実施。効果・効能研究部会では、断熱・気密性能が異なる3つの住戸を用いて60〜79歳の高齢者合計57人に一泊してもらい、温熱指標や健康指標の違いなどに関する調査を行った。調査の結果、断熱・気密改修により室温が高まり、それらの住戸での被験者の最高血圧は断熱・気密性能の悪い住戸と比べて最も低い結果となった。これら3つの研究部会は、一定の成果が得られたとして、2017年度以降、これまでの研究成果の発信や活用へ向けた動きに移行している。

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