耐力面材の告示改正、選択肢広がる　PB、MDFなど新材料を追加

国土交通省は、建築基準法に関連する耐力面材の告示を改正、施行した。新たな材料として構造用パーティクルボード（PB）や、構造用MDFを追加したほか、高倍率の耐力面材の仕様も大幅に拡充した。より使いやすい告示による耐力面材の選択肢が増えるだけに、新築、リフォームで提案の幅が広がりそうだ。

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国土交通省の告示1100号（木造軸組工法）、1541号（枠組壁工法）では、耐力面材の種類別に壁倍率に応じた仕様が示されている。これまでは軸組工法の場合、構造用合板と構造用パネル（OSB）などの耐力面材の壁倍率が規定されていたが、いずれも壁倍率は2.5倍が最高であった。

また、構造用PBについては、厚さ12mm以上の仕様で2.5倍の仕様が告示化されていたが、構造用合板より厚く重いため、使い勝手の悪さから普及していないのが実情だ。構造用MDFについては告示に含まれてさえいなかった。

告示化された耐力面材以外のものを利用するには別途、大臣認定を取得する必要があり、近年、耐力面材を製造・販売する関連団体やメーカーは、大臣認定を取得し、高耐力壁のラインナップを充実し、普及拡大を図ってきた。

今回の改正では、軸組工法において、新たな材料として構造用PB、構造用MDFを追加。また、厚みや釘打ちなどの間隔などの組み合わせにより、既存の2.5倍よりも高倍率の耐力面材の仕様も拡充した。

構造用合板と構造用パネルについては、3.7倍の仕様（大壁）などが新たに追加された。

構造用PB、構造用MDFについては、それぞれ厚さ9mmで2.5倍、4.3倍の仕様（大壁）などが追加された。

床勝ち仕様の耐力面材活用も告示で明確化

また、今回の告示改正では、軸組工法で、床を壁よりも先に施工する「床勝ち仕様」において、床下下地の上から土台などに受け材を打ち付ける場合にも、告示で示す耐力面材を採用できることを明確化した。住宅建設の現場では、耐震性、施工性の向上を目的に、厚物の構造用合板を床面に先張りすることが増えている。床勝ち仕様に対応した耐力面材を用いることで、狭小地の住宅などでも、限られた面積のなかで、内壁の高耐力化を図りやすくなる。

一方、2×4工法については、構造用合板が壁倍率2.5倍、3倍、3.5倍、構造用パネル（OSB）が3倍、構造用PBが3倍という仕様などが告示化されていたが、今回の告示改正により、軸組工法と同様、新たな材料として構造用PBと構造用MDFを追加。さらに、高倍率の耐力面材の仕様も拡充し、構造用合板については、厚さ12mm以上で、3.6倍、4.5倍、4.8倍の仕様などが追加。構造用PB、構造用MDFについては、それぞれ厚さ9mmで、3.0倍、4.8倍の仕様などが新たに加わった。