PVメーカー 自家消費シフトを加速 ポストFITへの取り組みを本格化

創蓄連携提案が標準に

  


太陽光発電メーカーによる太陽光発電システム(PV)と蓄電システムを連携させた「創蓄連携システム」の提案が活況を帯び、住宅への太陽光発電の導入は売電から〝自家消費〟に本格的にシフトしてきていることが、2月28日から3月3日まで開催された日本最大の太陽光発電関連の見本市「PV EXPO 2018」の出展企業の動向からわかった。

太陽光発電関連の見本市「PV EXPO 2018」では、〝売電から自家消費へ〟とPVメーカーの提案がシフトしている様が濃厚となった。画像はインリー・グリーンエナジーが出品した「オフグリッドハウス」の提案イメージ

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2019年問題を目前に自家消費時代へ突入

2012年から開始されたFITの全量買い取り制度により、日本でも家庭用太陽光発電の普及が一気に拡大した。だが、近年、買取価格は減少傾向にあり、売電目的でPVを設置することにメリットを感じられない人が増えてきている。

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