お知らせ ◆無料会員の新規登録に不具合が発生する場合がございます。ご登録いただいた後に確認のメールが届いていない場合、お手数をおかけし恐縮ですが再度ご登録の手続きをお願いしております。  ◆ハウジング・トリビューン最新刊Vol.629(2021年20号)好評発売中です   ◆有料会員サービス「Housing Tribune Online Premium」がスタートしました (2021.4)  ◆ハウジング・トリビューンが注目する注目の業務改善ツール 一覧はこちら (2020.10) ◆住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜発売。ご購入・年間定期購読はこちら建材・設備情報サイト「スマテリアル」は福井コンピュータアーキテクトの「3Dカタログ.com」と連携しています(2019.12)

2021.2.24

ナイス、オンラインで「木フェス」開催

木材市場も開放し、木材利用を促進

ナイス(神奈川県横浜市、杉田理之社長)と(一社)木と住まい研究会(東京都港区、代表理事:有馬孝禮 東京大学名誉教授)は、2月24日〜3月13日の18日間にわたりWEB展示会「木フェス」を開催する。木材製品や木造建築に関する情報を分かりやすく発信し、木材利用の利用促進を目指す。


ナイス、オンラインで「木フェス」開催
「木フェス」の専用ホームページ(https://www.moku-fes.com/

ナイスは、毎年、住宅業界の建材・設備メーカーなどが出展し、地域の工務店や、流通事業者、さらに一般消費者などが参加する「住まいの耐震博覧会」「木と住まいの大博覧会」を開催しているが、2020年は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で開催自粛を余儀なくされた。

同社の桃渓崇 執行役員 木材事業部長は「コロナ禍により、いつリアルでのイベント開催を再開できるか先が読めない中で、木材市場をルーツとしたナイスグループの強みを生かして、『木材』に特化したWEB展示会を企画した。SDGsといった観点からも持続可能な素材である木材への関心が一層高まっている。木材製品や木造建築に関する情報を分かりやすく発信し、多くの人に木材に関心を持ってもらい、木材利用の拡大につなげていきたい」と話す。

木フェスの目玉の一つは、普段は、同社と取引のある事業者しか入ることができない全国の木材市場をWEB上で開放する「木材市場大開放」だ。同社が全国で展開する市場を7ブロックに分け、それぞれのブロックごとに、お薦めの木材製品などを、営業担当者が動画で紹介する。針葉樹無垢材の表層のみを圧縮し密度を上げることで硬度を高める同社独自の技術「Gywood(ギュッド)」で付加価値を高めた木材製品なども紹介する予定だ。

また、木フェスと連動して、日程、入場人数等に考慮し、感染対策を講じながら、リアルの木材市場を開放した木材製品などの即売会も予定。木フェスで見て気になった木材製品を市場で購入できるように工夫している。

さらに、木フェスでは、同社が培ってきた中・大規模建築物の木造化・木質化に関するソリューションを提供する「木造建築」というコンテンツも用意した。同社は、木造テクニカルセンターを立ち上げ、2020年4月より本格的に、中・大規模木造に取り組む工務店や設計事務所などを支援する取り組みを進めている。木フェスの「木造建築」では、中・大規模木造で大空間を実現する各種工法の特長について、実物大の躯体を用いて説明する。

木フェス開催期間中24時間配信するセミナーにも力を入れた。建築界のノーベル賞と言われる米プリツカ―賞を受賞した建築家の伊東豊雄氏、(公社)日本建築士連合会 名誉会長で、芝浦工業大学名誉教授の三井所清典氏、東京大学名誉教授の有馬孝禮氏による特別座談会「これからの建築と木材の可能性を語る」を始め、多岐にわたるテーマで、業界を代表する講師によるセミナー12本を配信する。

そのほか、6つの自治体がそれぞれの地域の木材を紹介する「ふるさと材」、品質、性能が保証されたJAS構造材の魅力を伝える「JAS構造材」、木材製品から太陽光発電システムなど省エネ・創エネ関連製品までさまざまな商品を紹介する「ナイスグループのオリジナル商品」といったコンテンツも充実する。

木フェスへの入場料は無料。専用ホームページ(https://www.moku-fes.com/)から初回アクセス時のみ登録が必要。「初めての取り組みで手探りのところもあるが、ノウハウを蓄積して毎年継続して開催できるWEB展示会に育てていきたい」(桃渓木材部長)考えだ。

Housing Tribune最新刊

住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜日発売。年間購読者には電子版News Report「Housing Tribune Weekly」を配信しています。

ハウジング・トリビューンVol.631(2021年22号)

特集:

2030年住宅への設置率6割は可能か
初期費用、条件不利地域へのソリューション

国は2030年に住宅での太陽光発電の設置率6割を目標とする考えを示した。
現状の設置率は1~2割とみられ、非常に高い目標と言える。
100万円以上を必要とする「高額な初期費用」や、十分な発電効率を得るのが難しい「条件不利地域」といった課題があるなか、住宅事業者は設置率6割に向けてどのように取り組んでいけば良いのか──。
住宅太陽光発電マーケットの最前線を追う。

目次を見る

関連記事