住環境研究所、東北大と住まいの断熱効果を調査

積水化学工業の調査研究機関である住環境研究所は、東北大学スマート・エイジング学際重点研究センターと「住まいの断熱効果」に関する共同調査を2026年1月から開始する。

高断熱住宅を普及するためには、様々な視点からさらなる断熱効果の実証を行っていく必要がある。今回、両者は住宅断熱とそれによる健康寿命延長効果について、詳しいエビデンスの取得を目的に調査を実施する。

調査では、宮城県内の戸建て居住者100人を低断熱郡(断熱等性能等級3相当)と高断熱郡(断熱等性能等級5)に分け、断熱性能の違いによる居住効果を検証する。具体的には、室内の温熱環境や、冷暖房の使い方などの住環境に加え、光熱費や医療費も確認する。さらに、認知機能検査や運動機能検査、血液検査といったあらゆる健康調査も実施する。

調査期間は2026年冬〜2027年夏まで。2025年11月上旬から調査に参加するモニター募集を開始する。調査期間中に数回の中間報告を行い、2028年上半期中に最終報告を行う予定だ。