省エネ基準適合義務化、一般認知度は約4割

2025年4月以降、新築住宅において省エネ基準（断熱等級4）への適合が義務化されることを知っている一般の人は4割に満たないことが、一条工務店の「省エネに関する意識調査2025」で分かった。

この調査は、全国の男女963人を対象にオンラインでアンケートを行ったもの。

断熱等級4の義務化を「知っていた」と回答した人は、37.0％だった。「知らなかった」は38.5%であり、双方の割合はほぼ同等。また、「聞いたことはあるが、詳しくは知らない」は24.5％となっており、「知らなかった」と合わせて6割以上があまり詳しく知らない様子。

ただ、断熱等級4が義務化されることについて意見をたずねると、「良いと思う」は76.4％となり、4分の3以上が好意的に受け止めているようだ。

その理由は、「ヒートショックなどの健康リスクが減るから」という回答が最も多く70.4%。次いで、「冷暖房効率が良くCO₂削減につながる」(67.5％)と続く。

さらに、「調査では現在の住まいにおいて断熱性能の低さを感じたことがあるか」を調べた。その結果、「（感じたことが）よくある」は50.7％、「あるは32.3％となり、合計で83.0％もの人が、現住居の断熱性能の低さを実感していた。

しかし、断熱性能が低いと感じていながらも、断熱リフォームを検討したことがある人は17.6%と2割に満たなかった。