住居選択の重視点、自然災害で変化は3割強

住まい選択の重視点に変化があったきっかけは、「地震や台風などの自然災害の増加」が3割を超えることが、NTTコム オンラインの「住まいの選択に関する調査」で明らかになった。

この調査は、全国の18～74歳の男女を対象にインターネットを通じて実施したアンケート結果をまとめたもの。有効回答者数は2692人。

4～5年前と比較して住まいの重視点に変化があったと回答した割合は33.7％。その理由は、「地震や台風などの自然災害の増加」が最多で34.8％となった。２位以下は、「経済状況の変化」（28.0％）、「健康状態の変化」（26.0％）、「自身の就職・転勤・転職」（21.5％）、「新型コロナウイルスの感染拡大」（17.1%）などが続く。重視点に変化があった人のうち、3人に1人が防災性能を注視した住宅選びにシフトしていることが分かる。

自然災害の増加を背景に高まった住まい選択の重視点をみても、「自然災害の影響を受けにくい建物やエリア」といった防災性能の高さに重点を置く割合は50.5％と半数を超えている。