寒さ対策or健康対策　いくらまでなら改修費用を支払う？

創樹社が主宰する住まい価値総合研究所が実施した「断熱改修に関する意識調査」によると、寒さ対策としてよりも健康対策として改修提案を行った方が、費用負担の許容額が高まる可能性があることが分かった。

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この調査は、全国の20歳以上の男女を対象として、住まいの寒さの状況や断熱改修費用に対する費用負担の意識を調査したもの。

調査結果によると、居住中の住宅について、49.0％の人が「時々、寒さを感じる」と回答しており、「いつも寒さを感じる」の25.0％と合わせると、74.0％の回答者が現在の住まいで寒さを感じている。

しかし、「住まいを改修することで寒さを解消できるとしたら、いくらまで支払いますか」という質問に対する回答は、「10万円まで」という回答が34.0％で最も多い。「0円」という回答も28.7％あり、改修によって寒さ対策を行おうという意識が低いことが伺える。

対して「住まいを改修することでご自身やご家族の健康状態を改善できるとしたら、いくらまで支払いますか」という質問に対する回答を見ていくと、寒さ対策と同じように「10万円まで」が31.5％で最も多い。しかし、全体的に寒さ対策よりも費用負担の許容額が高まる傾向にあり、「50万円まで」が18.8％から20.8％に、「100万円まで」が12.3％から17.3％に、「300万円まで」が3.0％から5.5％へと寒さ対策よりも健康対策の方が増えている。

調査を実施した住まい価値総合研究所では、調査結果から「徐々に明らかになってきている断熱性能と居住者の健康維持増進効果の関係性を広く周知しながら、快適かつ健康的な住生活を実現するためのリフォームを促進していく必要がある」としている。