2017.1.10

インフラフリー住宅が実現 日本の住宅技術が世界を救う

2030年の住宅産業ビジョン③ 街づくりのあり方にも一石を投じる

電気やガス、上水、下水などのインフラを整備するために莫大なコストとエネルギーが必要となる。果たして、これから経済発展を遂げる国々は、こうしたインフラをゼロから整備できるのだろうか。もしも、2030年にはインフラフリー住宅が実現できれば、日本の住宅産業界が世界の注目を集めることになりそうだ。

約73億人という世界人口のなかで、日常的に電気を使用できない人が約15億人も存在している。また、きれいな水を使えない人口が約8億人、衛生的なトイレが使えない人口が約25億人となっている。今後の人口増加によって、こうした人々も増加していくことが予想されている。

もしも、電気や上水・下水を必要としないインフラフリー住宅が実現すれば、この世界的な問題の解決に大きく貢献するはずだ。

Housing Tribune最新刊

住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜日発売。年間購読者には電子版News Report「Housing Tribune Weekly」を配信しています。

ハウジング・トリビューンVol.626(2021年17号)

特集:

木促法改正で市場拡大に期待

利用期を迎えた国内の森林資源の活用、また、SDGs、脱炭素化といった観点から、木造建築推進の機運が高まっている。
2021年6月には、公共建築物木造利用促進法(木促法)が改正され、脱炭素社会の実現に向けて、一般建築も含めて、木造化を推進していく方針が打ち出された。
市場拡大への期待が高まる中で、事業者の動き、木造建築を建てやすくする技術開発が加速する。
中大規模木造市場攻略のポイントはどこにあるのだろうか。

目次を見る

関連記事

2016.12.26

ハウジング・トリビューン Vol.528(2017年1号)

2030年の住宅産業ビジョンを描く 未来を変える12の視座