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2020.6.3

(一社)LIVING TECH協会が設立、スマートホーム等の社会実装を促す

リノベる、アマゾン、蔦屋家電、パナソニック、YKK APなどが参画

(一社)LIVING TECH協会が設立された。住宅関連事業者やメーカー、流通・小売りに関係する企業が参画し、まず「空間」と「スマートホーム」に絞り、暮らしを豊かにするためのテクノロジーの社会実装を促していきたい考えだ。


(一社)LIVING TECH協会の設立目的は、「しなければならない」をテクノロジーが担い、人々が「やりたいこと」に時間を費やせるようにすること。

まずは「空間」と「スマートホーム」に絞り、Society5.0の時代に向けて、課題解決と速やかな社会実装をゴールとして活動していく方針だ。

代表理事には、リノベる代表取締役の山下智弘氏とアマゾンジャパン合同会社のAmazonデバイス事業本部オフライン営業本部の古屋美佐子本部長が就任。山下氏は、協会設立の経緯について、「2018年、2019年のCESで先進企業に日本進出についてヒアリングをすると、多くの企業から『注力していない』との回答を受けました。日本の諸先輩方が世界を相手に築き上げてきた『日本』が崩れ始めている状況を危機と感じました」としている。

その他、シグニファイジャパン合同会社、蔦屋家電エンタープライズ、パナソニック、eumo、YKK AP、アイロボットジャパン合同会社などの企業が参画している。

今後は企業会員に加えて、個人会員も募集する予定で、会員の声やデータを通して改善を加えることで、テクノロジーの社会実装を進めていきたい考えだ。

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特集:

蓄積されるエビデンスの最前線

住まいの温熱環境が居住者の健康を大きく左右する──そのエビデンスが着実に蓄積されつつある。
断熱性や気密性を高めることは暮らしの快適性につながるだけでなく、健康にも影響することは従前から指摘されてきたが、これらは経験や体験に基づくものであり、医学的なエビデンスに裏打ちされたものではなかった。
しかし、ここ10年間ほどの間に温熱環境と健康に関する研究が進み、その成果がまとまり始めている。
温熱環境と血圧、睡眠、虚弱、皮膚疾患などとの関係が明確になりつつあるのだ。
高性能住宅は、省エネ性や快適性などだけでなく、こうした健康面での価値を持つ。
住まいづくりも大きく変わりそうだ。
それぞれの分野の学識経験者に、研究の最前線、その影響などについて聞いた。

住まいと健康
慶應義塾大学理工学部システムデザイン科 教授 伊香賀俊治氏
温熱環境と睡眠
関西大学環境都市工学部建築学科 教授 都築和代氏
温熱環境と高血圧
自治医科大学循環器内科学部門 教授 苅尾七臣氏
温熱環境と皮膚疾患
岐阜工業高等専門学校建築学科 教授 青木哲氏
温熱環境と虚弱
北九州市立大学国際環境工学部建築デザイン学科 准教授 安藤真太朗氏

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