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第43回シンポジオ「アメリカの住宅業界にイノベーションを興す!! HOMMAが描くに日本企業との協働戦略 」を開催

創樹社が主宰する住まい価値総合研究所は、2019年5月21日、第43回目となるスマカチシンポジオを開催した。アメリカの住宅業界にイノベーションを興すためにシリコンバレーで創業したHOMMAのCEOである本間毅氏を講師に迎え、アメリカの住宅市場の状況とともに、HOMMAが描く今後の事業戦略について解説してもらった。

「日本の住宅関連の技術や商品を次のクールジャパンに」と語る本間CEO
本間CEOにアメリカの住宅市場の現状とHOMMAの戦略について語ってもらった第43回スマカチシンポジオ
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住まい価値総合研究所(スマカチ総研)はハウジング・トリビューンなどを発行する(株)創樹社の30周年事業として、住まいや住生活にかかわる幅広い業種の企業が集まって2014年にスタートしました。関連行政機関や団体、学識経験者、メディアなどの協力を得て、さまざまな視点から住まいや住生活に関する研究活動に取り組んでいます。

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ハウジング・トリビューンVol.628(2021年19号)

特集:

住産業はどう対応する?

社会が大きく変わりつつある。
環境対策は待ったなしの緊急課題で、脱炭素社会の実現に向けた取り組みが急展開している。
少子高齢化は、わが国の人口構成を大きく変え、これまでになかった社会を迎えつつある。
また、地震や台風などの自然災害の激甚化・頻発化は気候変動への対策とあわせ、その対策が強く進められつつある。
さらにコロナ禍は、働き方改革やデジタル化を好むと好まざるとにかかわらず、強制的に進めることになった。
こうしたなかで人々の暮らしも変わりつつある。
生活を支える住産業は、こうした変化にどのように対応していくのか──。
各省庁がまとめた白書をベースに、さまざまなデータを紐解いた。

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