カーボン・クレジット
省エネ機器の導入などによるCO2排出削減量を「クレジット」化し、取引するもの。市場は拡大傾向であり、国が認証するJ-クレジット制度の2021年10月25日時点でのCO2削減認証量は712万tに及ぶ。
太陽光発電の自家消費電力をカーボン・クレジット化し、環境価値として取引することができる。既にビルや商業施設では取り組みが進められているが、ここにきて家庭分野でも取り組みが活発化してきている。
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ハウジング・トリビューンVol.640（2022年8・9号）
特集：
ハウジング・トリビューンは、住宅事業者の商品開発担当者などを対象に、今後の住宅商品開発の方向性を探るアンケート調査を実施した。
「省エネ」、「再生可能エネルギー活用」、「木材利用」、「リサイクル」、「蓄エネ」、「防災・減災」、「温熱環境」、「空気環境」、「在宅ワーク」、「非接触」、「IoT・IT」、「家事支援」、「高齢者対応」、「子育て支援」、「リフォーム対応」、「長寿命化」、「高意匠」、「省施工」、「DIY」、「その他」という19項目の中から、商品開発を進めていく上で注力したいテーマを３つ選択してもらった。
また、その中でも特に注力したいテーマと、なぜそのテーマを選択したのか理由を聞いた。
アンケート結果から、あるべき未来の住宅像が浮き彫りになった。
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