太陽光発電標準化への道程

カーボンニュートラルの実現に向けて再生可能エネルギーの導入拡大は避けて通れないテーマ。その最右翼を担うのが太陽光発電である。

ただ、住宅への太陽光発電搭載は、FIT制度の導入を背景に大きく拡大したが、近年、減少傾向が続いてきた。売電による経済的メリットが薄れる一方で、ただでさえ住宅価格が高騰するなか初期投資が負担となる。CO₂排出量削減という大きな社会課題への対応だけでなく、自家消費による電気代削減、自然災害時の自宅での持続した生活といった住宅需要者にとっての魅力が訴求されてきたが、再度の爆発的な拡大には至っていないのが現実だ。

国が進めようとしている太陽光発電の大幅拡大に向けては多くの課題があるのも事実。しかし、ここにきて太陽光発電をめぐる国や自治体による取組みが進み、その環境整備が整ってきた。トップランナーとして導入拡大を切り拓く住宅事業者、PPAなど初期投資の負担軽減を提案するサービス事業者、そして魅力ある商品開発を行うメーカーも相次ぐ。

太陽光発電が住宅の標準設備となる——そんな日が遠からず訪れそうだ。

• 導入拡大に向け急ピッチの環境整備
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• 【住宅事業者】大手メーカーを中心に蓄電池セットが拡大
• 【PPAなどサービス業者】初期費用0円モデルが躍進　太陽光普及の道は開けるか