2019.5.24

ハウジング・トリビューン Vol.578（2019年10号）

2018年度決算　転換期を迎える住宅産業

リフォーム、海外事業、非住宅などが加速

住宅産業の産業構造が変わりつつある。
住宅産業は長く戸建住宅、集合住宅の新築事業で拡大、成長してきたが、人口減少や経済環境の成熟化、家余りなどを背景にストックへと軸足を移しつつある。
また、海外市場での展開も加速する。
2018年度の各社の決算をみると、戸建住宅や賃貸住宅の不振の一方で、それ以外の事業の好調さが目立つ。
リフォーム事業が本格的な軌道に乗り、力を注ぐ海外事業も堅調さを維持する。
さらに非住宅分野の拡大も注目される。
各社の数字からは、住宅産業の新たな姿が浮かび上がってくる。

ハウジング・トリビューン Vol.578（2019年10号）

発行元：創樹社　価格：1200円+税

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進化する「wallstat」が木造住宅づくりを変える

地震大国といわれる日本において、住宅の地震対策は欠かすことができない。また、遠くない将来に必ず起こるといわれる南海トラフ地震と首都直下型地震などの巨大地震に備え、住宅には、より高いレベルの耐震性能が求められている。こうした中で近年、存在感を高めているのが、木造住宅の耐震シミュレーションソフト「wallstat（ウォールスタット）」だ。木造住宅を3次元的にモデル化し、過去に起きた地震や想定される巨大地震など様々な地震動のデータを入力することで、木造住宅の地震による揺れを動画で解析し構造プランを強化できる。

耐震性能の可視化により、エンドユーザーに対しても説得力を持って高耐震住宅の重要性をアピールしやすくなるため、wallstatを活用して、建てる前に住宅を揺らし、壊し、シミュレーションを行い、より耐震性の高い、安全性を高めた住まいを実現し、普及を目指す住宅事業者も増えてきている。

2022年1月には、wallstatのバージョンアップにより、耐震シミュレーション機能が強化された。ユーザーの声を反映し、計算時間を約２分と、従来の10分の1に短縮。より使いやすいものへと進化している。wallstatで耐震シミュレーションをすることがあたり前という時代になっていきそうだ。

併せてwallstatに組み込みシミュレーションできる建材、連携できるソフトウェアも紹介する。

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