インタビュー |  2019.4.23

ヒノキヤグループ 近藤昭社長 30年のその先へ 

ヒノキヤの家を日本のスタンダードに 技術、ノウハウをオープンにする新たなビジネスモデル

2018年はヒノキヤグループにとって創業30周年であるとともに、東証一部上場という大きな節目の年であった。
Z空調の外販、PC工法のレスコハウスのグループ化など、次々と新機軸を打ち出すヒノキヤグループはどこに向かおうとしているのか。近藤昭社長に聞いた。


ヒノキヤグループ 近藤昭 社長

──今後の注文住宅の戦略をどう描いていますか?

近藤 注文住宅は、桧家住宅とパパまるハウスという2つのブランドが注文住宅の売り上げの多くを占めていますが、中核となる戦略は「Z空調」です。2016年12月の発売から「Z空調」を搭載する住宅の累計受注棟数は5000棟を超えました。これからの住宅にあるべき一つの設備として、我々の住宅の中心的存在と考えています。

これまでの暮らしは、夏暑く冬寒いことにより非常に大きなストレスがありました。住宅の性能は一昔前に比べて飛躍的に高まっていますが、単にハードの性能を高めるだけでは真の意味での健康・快適、ストレスフリーな生活は実現できません。日本の気候は夏に温度と湿度が上がり、冬に温度と湿度が下がることから、夏も冬もしっかりと空調を効かせなければ快適な生活ができません。加えて、部屋ごとにエアコンを付けているようでは家の中の温度差は解消されません。


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ハウジング・トリビューン Vol.603(2020年14号)

特集:

受注力向上、働き方改革、脱・展示場も

コロナ禍のなか、オンラインでの集客・接客の提案が活発化、もはや住宅・不動産業界でも取り組みは必須となりつつあり、多くの事業者が提案に力を入れている。

VRやウェビナー、オンライン展示場など、様々な提案が活況で、これらをうまく使うことで受注力アップに結びつけ、過去最高の業績を上げる事業者も出てきた。

オンライン集客・接客は新型コロナウイルス感染症対策だけでなく、場所に縛られないことで、「遠方でも気軽に住宅を検討できる」「子どもがいても家で検討できる」などの利点で顧客満足度の向上が期待でき、営業の効率化で働き改革にも貢献するなど様々なメリットがあることに加え、展示場を主軸とした従来の住宅営業のかたちを変える可能性もある

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