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2018.6.25

日本アクア、既存製品を組み合わせた空調システムを開発

ローコストで「室温のバリアフリー化」を実現

日本アクアは、既存のエアコンと換気システムを組み合わせることで、ローコストで「室温のバリアフリー化」を実現する画期的な24時間全館空調システム「風運時(foo~unji)」を開発した。地域ビルダーなどに対して、現場発泡断熱材「アクアフォーム」とセットで提案し、ビルダーなどの差別化戦略を支援していきたい考えだ。

現場発泡断熱材「アクアフォーム」を展開する日本アクアは、エアコン1台で、家全体を快適な室温に維持できる24時間全館空調システム「風運時(foo~unji)」を、換気システムなどを取り扱う日本住環境と共同開発した。

小屋裏に1坪ほどの蓄熱室を設け、蓄熱室内にエアコンを一台設置し、加熱・冷却した空気を溜め込む。1階用と2階用のファンでこの空気を各居室へと送り込むことで、全館を一定の温度に保つことができる。

日立社製の業務用エアコン「省エネの達人プレミアム」を採用し、また、各居室に加熱・冷却した空気を送り込むファンとして、日本住環境が製造・販売するダクト式の第三種換気システム「ルフロ400」を用いる。

日本アクアの住宅営業本部住環境部の小田島汀生部長は、「新しく全館空調システムを開発するのではなく、既存の製品をアッセンブルすることで、誰もが採用しやすいシンプルな仕組みを目指した。確実な断熱・気密施工ができるアクアフォームと組み合わせ、最小限のエネルギーで“室温のバリアフリー化”が実現できる」と話す。

「風運時」の導入に際しては、各住宅の性能にあった最適な仕様提案を行う。各棟で外皮性能チェックを実施し、住宅性能を事前に把握した上で、エアコンの能力など、最適な仕様を決定する。

また、「風運時」の送風機の役割を果たすルフロ400とは別に、24時間換気システムという本来の目的で、天井裏にもう一台ルフロ400を設置する。これにより「断熱・気密・換気・空調を最適化できる」(小田島部長)。

ローコストで運用可能

ローコストで運用できることも「風運時」の強みの一つだ。全館の室温をコントロールするのは業務用エアコン一台のみ。業務用のエアコンで、業界トップクラスのAPF2015を達成している。優れた省エネ性能を発揮するため、通常の壁掛けルームエアコンとほぼ同等の電気代を実現。さらにエアコンが不要な季節には停止することも可能だ。これは全館空調システムとして普及する第一種熱交換換気システムと比べて、大きなアドバンテージとなる。第一種熱交換換気システムでは、熱交換機能とともに換気機能も兼ねているため、本来、熱交換が不要な季節も含め、年間を通じて運転し続けなければならず、電気代がその分かさむことが指摘されている。

「風運時」は、暖冷房と換気がシステム上独立しているため、不要な季節は停止することが可能で、必要な時に必要な分だけオンデマンドに運転できる。また、24時間換気の役割も果たすルフロ400自体、DCモータを採用し、省エネ性に優れた換気システムとして定評がある。1カ月あたり100円程度の電気代で全館換気を行える。これは、第一種熱交換換気システムはもちろん、一般の第三種換気システムなどの省エネ性能と比べても格段に優れている。

既存の製品を組合わせることで、誰もが採用しやすいシンプルな仕組みを目指した。結果として、ローコストで「室温のバリアフリー化」を実現する画期的な全館空調システムを実現した
小屋裏に1坪ほどの蓄熱室を設け、蓄熱室内にエアコンを一台設置し、加熱・冷却した空気を溜め込む。この空気を1階用と2階用のファンで各居室へと送り込むことで、全館を一定の温度に保つことができる

優れたメンテナンス性も発揮

優れたメンテナンス性を備えていることも「風運時」の強みだ。万が一故障した場合は、安心の10年保証も用意(10年保証の対象は、エアコン及び送風機)。また、ルフロ400も優れたメンテナンス性を備えており、年1回メンテナンスを行い、ファンを清掃するだけで初期の換気(送風)性能を維持できる。「風運時は、メンテナンスを含めたライフサイクルコストを極限まで落とした空調システム。長期にわたり快適な住み心地を無理なく維持できる」(小田島部長)。

地域ビルダーの差別化の切り札に

住宅の高性能化ニーズが高まる中で、ハウスメーカーやパワービルダーは、全館空調システムを独自に開発するなどして提案を強化している。一方、地域ビルダーなどは、導入コストがかさむため、全館空調での差別化で遅れを取っているのが実情だ。日本アクアでは、既存の製品を組み合わせ、ローコストで「室温のバリアフリー化」を実現できる「風運時」の特長をアピールし、地域ビルダーなどの差別化戦略を支援していきたい考え。2018年6月の本格販売を前に、試験的に地域ビルダーなどに風運時をすすめてきたが、「多くの好意的な反応をいただいている」(小田島部長)という。

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2030年住宅への設置率6割は可能か
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