PVメーカー　自家消費シフトを加速　ポストFITへの取り組みを本格化

太陽光発電メーカーによる太陽光発電システム（PV）と蓄電システムを連携させた「創蓄連携システム」の提案が活況を帯び、住宅への太陽光発電の導入は売電から“自家消費”に本格的にシフトしてきていることが、2月28日から3月3日まで開催された日本最大の太陽光発電関連の見本市「PV EXPO 2018」の出展企業の動向からわかった。

2019年問題を目前に自家消費時代へ突入

2012年から開始されたFITの全量買い取り制度により、日本でも家庭用太陽光発電の普及が一気に拡大した。だが、近年、買取価格は減少傾向にあり、売電目的でPVを設置することにメリットを感じられない人が増えてきている。

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