建築分野へのIoT・AI導入で建研が独自調査　“エネルギーハーベスト” や画像解析が普及のカギ

今後、建物管理やメンテナンスといった分野でIoT・AIの導入が進んでいく可能性があり、その普及のカギは「エネルギーハーベスト」や「AIによる画像解析技術」であることが、国立研究開発法人 建築研究所の調査研究で分かった。

国立研究開発法人 建築研究所は「都市・住宅・建築分野におけるICT・IoT・AI技術に関するヒヤリング調査」を実施した。同調査はWeb等での公開情報と企業・団体等（（一社）エコーネットコソーシアム、エネルギーハーベスティングコンソーシアム、東京大学 野城教授、（一社）住宅生産団体連合会、高砂熱学工業、LIXIL、ミサワホーム、（一社）リビングアメニティ協会、大和ハウス工業、竹中工務店、アズビル）への聞き取りにより、都市・住宅・建築分野においてIoTやAI技術の導入の現状と今後の導入の可能性や課題などを調査したもの。

建築物へのIoTやAI技術の導入の現状について調査したところ、最も導入が進んでいる分野は建築物のエネルギーマネジメントだった。エネルギーマネジメントでのIoTやAIの活用は大手ゼネコンや大手ハウスメーカー、デベロッパー、設備メーカーなどが実施しており、「ある程度、企業の取り組みに任せても良い状況に来ている」と、建築研究所 持続可能プログラムPDの山海敏弘 環境研究グループ長は話す。

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