告示改正で構造用パーティクルボード、MDFがより使いやすく
耐震性の向上へ、耐力面材として普及拡大を促進
繊維板業界が国土交通省告示の改正を機に、構造用パーティクルボード（PB）、MDFの需要拡大を図ろうとしている。熊本地震の発生で住宅の耐震性の向上へのニーズが高まるなか、耐力面材として採用を推進していく。 * * * 耐力面材については、国土交通省告示1100号（木造軸組工法）、1541号（枠組壁工法）で、構造用合板、PBなどについて倍率に応じた仕様が示されており、近年では筋交いの代わりとして構造用…
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Housing Tribune最新刊
ハウジング・トリビューンVol.631（2021年22号）
特集：
2030年住宅への設置率6割は可能か
初期費用、条件不利地域へのソリューション
国は2030年に住宅での太陽光発電の設置率6割を目標とする考えを示した。
現状の設置率は1～2割とみられ、非常に高い目標と言える。
100万円以上を必要とする「高額な初期費用」や、十分な発電効率を得るのが難しい「条件不利地域」といった課題があるなか、住宅事業者は設置率6割に向けてどのように取り組んでいけば良いのか──。
住宅太陽光発電マーケットの最前線を追う。
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