告示改正で構造用パーティクルボード、MDFがより使いやすく

繊維板業界が国土交通省告示の改正を機に、構造用パーティクルボード（PB）、MDFの需要拡大を図ろうとしている。熊本地震の発生で住宅の耐震性の向上へのニーズが高まるなか、耐力面材として採用を推進していく。

耐力面材については、国土交通省告示1100号（木造軸組工法）、1541号（枠組壁工法）で、構造用合板、PBなどについて倍率に応じた仕様が示されており、近年では筋交いの代わりとして構造用合板の普及が広がっている。

ただし、構造用PBは厚さ12mm以上の仕様となっており、構造用合板より厚くなるため重量が重く、使い勝手の悪さから普及が広がっていない。MDFについては告示に含まれてさえおらず、メーカー各社は構造用PB、MDFについては使い勝手のよい厚さ9mmの仕様で壁倍率について国土交通大臣認定を取得。耐力面材として普及を図ってきた。しかし、大臣認定は各社がそれぞれ個別に取得する必要があり、メーカーにとっては負担が大きい。

そのため、繊維板業界では一般に流通している厚さ9mmの仕様で構造用PB、MDFの告示化を目指してきた。

国交省も検討委員会で既存の大臣認定の実績を活用し、告示に新たに位置づける具体的な仕様を検討。今回、告示の改正が実現する見通しとなった。今年6月までに改正告示が施行する見込みだ。

熊本地震を契機に耐震等級3へのニーズが高まる

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