ハウジング・トリビューン Vol.502（2015年19号）

地震や大型台風、ゲリラ豪雨、竜巻、大雪など様々な自然災害が、わが国をおそい、甚大な被害をもたらしている。
こうしたなか、住まいのシェルターとしての機能が改めて見直されてきている。

住宅事業者などが災害対策を積極的に進めたことで、住まいの災害対応力は着実に向上してきているが、ここにきて防災住宅を次のステップへと進めようという動きも出てきている。

災害後に住まいでの暮らしを維持するためのハード・ソフトを備えておくことで、「避難所になる住まい」を実現しようという提案が表面化してきているのだ。

災害後に住まいでの自立生活を可能にするには、どのようなハード・ソフトが必要なのだろうか。
「エネルギー」「飲料水」「食料」「トイレ」といったカテゴリー別に考えていく。

目次

HTʼS EYES

暮らしのビフォー・アフター
CCRCが成功する秘訣とは

防災住宅のさらに先へ
避難所になる住まいをつくる

TOPICS&NEWS

建築物省エネ法、基準の概要などが明らかに
平成27年の基準地価、回復基調を維持　住宅地は引き続き上昇
産学連携の「生涯活躍のまち事業化連絡協議会」が発足
UR都市機構、郊外ニュータウンでの近居を促進
木材自給率が26年ぶりに3割を突破
新たな高齢者見守りシステムの開発が活発化

ガス業界が＂健康暖房＂の提案を強化
床暖房、浴室暖房乾燥機など　健康メリットを市場にアピール

INTERVIEW

（一財）日本建築センター　松野仁理事長
新しい半世紀における発展へ　CS向上、ストック時代への対応などを図る

連載

ハウジングラボ　大和ハウス工業「新『skye（スカイエ）』」
新・住まい学　防災と住まい【前編】
NPO法人シュアティ・マネジメント協会 理事長　スペラディウス 代表取締役　佐藤唯行 氏

CLOSE UP

三井不動産レジデンシャル　移動可能なキッチンを開発　マンションの可変性を追求
「リフォームで生活向上プロジェクト」実行委員会　全国1093会場でリフォームイベントを開催

PICK UP

大建工業　簡単施工・短工期を実現するリフォーム専用製品シリーズ

Channeling Data

アルヒ・オールアバウト　「1都3県のシニア世代の住居に関する意識調査」

FLASH

茨城セキスイハイム　「予測する防犯」仕様を賃貸住宅で標準化
野村不動産など　山手線内最大規模の再開発
YKK AP　「内倒し」「内開き」が可能な樹脂窓を開発
パナソニック アプライアンス社　購買力の高い顧客に向けプレミアム家電の提案を強化
ポラテック　埼玉・東京北部エリアで中大規模木造事業を推進
HABITA CRAFT　ミサワインターナショナルと経営統合　新会社設立へ
タック　東京・新宿にショールームを開設
キャル　受注生産型の壁紙ブランド「WhO」の展開を強化
アヤラランド　フィリピン最大のデベが日本進出