Housing Tribune Conference 2022 無料アーカイブ配信実施中
8月31日の期間限定で各セッションの動画を特別公開
今、住宅産業をめぐる環境は大きな変革の只中にある。コロナ禍を経て暮らしや働き方が 大きく変わろうとしているだけでなく、2050 年のカーボンニュートラルの実現に向け、住宅 業界にも様々な役割が求められようとしています。さらに言えば、SDGs によってこれまでと は異なる成長軌道を描くことが企業に期待されはじめています。
「Housing Tribune Conference2022」では、「社会変化を成長エンジンに 住宅ビジネスを更新する」をテーマに、これからの住宅産業を考えるためのセミナーを実施しました。
8月1日から8月31日の期間限定で、各セッションの動画を特別公開いたします。ぜひこの機会にご覧ください。
※弊社からのご連絡の際、@マーク以降が「sohjusha.co.jp」からのメールを受信できるよう、メールソフト等の設定をお願いいたします。
〈基調講演〉
コロナ禍を経て我々の暮らしはどこに向かうのか
総合地球環境学研究所所長 前京都大学総長
山極壽一 氏
コロナ禍やITを中心とした技術革新によって、暮らしを取り巻く状況が大きく変わろうとしている。こしたなかで、我々の暮らしはどのように変わり、そしてどのようなことが変わらないのか。霊長類研究者である山極壽一氏にこれからの人間のあり様も踏まえながら、これからの暮らしの姿などに話を聞く。
山極 壽一
総合地球環境学研究所 所長
【プロフィール】
1952 年東京都生まれ。京都大学理学部卒、同大学院理学研究科博士後期課程単位取得退学。理学博士。ルワンダ共和国カリソケ研究センター客員研究員、日本モンキーセンター研究員、京都大学霊長類研究所助手、京都大学大学院理学研究科助教授、同教授、同研究科長・理学部長を経て、2020 年まで第 26 代京都大学総長。人類進化論専攻。屋久島で野生ニホンザル、アフリカ各地で野生ゴリラの社会生態学的研究に従事。 日本霊長類学会会長、国際霊長類学会会長、日本学術会議会長、総合科学技術・イノベーション会議議員を歴任。現在、総合地球環境学研究所 所長、環境省中央環境審議会委員を務める。著書に『人生で
大事なことはみんなゴリラから教わった』(2020 年、家の光協会)、『スマホを捨てたい子どもたち―野生に学ぶ「未知の時代」の生き方』(2020 年、ポプラ新書)、『京大というジャングルでゴリラ学者が考えたこと』(2021 年、朝日新書)など多数
〈テーマセッション 1〉
ZEH率は驚異の9割 脱炭素トップランナー 積水ハウスが描く未来像
積水ハウス株式会社 執行役員 環境推進部長 兼 温暖化防止推進室長
近田智也 氏
戸建てで9割のZEH率を実現し、さらに賃貸住宅、分譲マンションでもZEH化を強く推進する積水ハウス。その取り組みは業界の追随を許さない状況となっている。同社はなぜZEHを強く推進するのか、どうしてこれほど高いZEH率を実現できるのか、その秘密に迫る。
近田 智也
積水ハウス株式会社 執行役員 環境推進部長 兼 温暖化防止推進室長
【プロフィール】
1992年東京理科大学理工学研究科建築学専攻修了、同年積水ハウス株式会社入社。
総合住宅研究所にて温熱環境の研究に従事。
1998~2000年(財)住宅・建築省エネルギー機構(現、(一財)住宅・建築SDGs推進センター)に出向し、環境共生住宅認定の立上げ等を担当。
2006年より温暖化防止研究所に配属。主に省エネ住宅の研究開発・販売促進を担当。
2018年より温暖化防止推進室長、2019年より環境推進部長兼温暖化防止推進室長。2021年より執行役員。
主な社外活動としては、CASBEEすまい検討小委員会幹事、日本建築学会LCA指針検討小委員会主査などを務める。
2000年に、住宅のLCA研究にてPLEA2000 Best Paper Award受賞。博士(工学)。
〈テーマセッション 2〉
世界で高評価を得るためのSDGs戦略 LIXILは、なぜ、持続可能性を追求するのか
株式会社LIXIL コーポレート・レスポンシビリティ室 室長
長島洋子 氏
世界中の企業がSDGsに関する取り組みを進めるなかで、住宅業界において世界を舞台に持続可能な社会の実現に向けた取り組みを進めているのがLIXIL。国内だけでなく、世界で高評価を得るための同社のSDGs戦略に迫る。
長島 洋子
株式会社LIXIL コーポレート・レスポンシビリティ室 室長
【プロフィール】
外資系製造業にて環境推進を経験後、2019年に株式会社LIXIL入社。2020年より現職のコーポレート・レスポンシビリティ室で室長を務める。海外を含む社内外の多数のステークホルダーと協働しながら、LIXIL全体のCR戦略や重要課題のアップデート、事業におけるCR・SDGsの活用、情報開示、地域貢献等を統括する。
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