お知らせ ◆無料会員の新規登録に不具合が発生する場合がございます。ご登録いただいた後に確認のメールが届いていない場合、お手数をおかけし恐縮ですが再度ご登録の手続きをお願いしております。  ◆ハウジング・トリビューン最新刊Vol.629(2021年20号)好評発売中です   ◆有料会員サービス「Housing Tribune Online Premium」がスタートしました (2021.4)  ◆ハウジング・トリビューンが注目する注目の業務改善ツール 一覧はこちら (2020.10) ◆住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜発売。ご購入・年間定期購読はこちら建材・設備情報サイト「スマテリアル」は福井コンピュータアーキテクトの「3Dカタログ.com」と連携しています(2019.12)

2021.3.30

CLUE、「ドローン×住宅診断」オンラインセミナーを開催

CLUE(東京都品川区、阿部亮介代表取締役)は、日本住宅保全協会(東京都渋谷区、酒井孝理事長)と「ドローン×住宅診断〜アフターフォローの充実によって信頼性を高め新規顧客を生み出す仕組みを作る秘訣とは〜」と題し、2021年4月15日(木)にオンラインセミナーを開催する。

このセミナーは、OB顧客へのフォローをいかに効率化してリフォーム案件を獲得していくのかという観点で、ドローンで住宅点検業務を効率化し、現地調査から工事提案、さらにはOB顧客へのアフターフォローまで一気通貫で可能となるサービス『DroneRoofer(ドローンルーファー)』を提供するCLUEと、台風や強風、雪などにより被災した住宅の修理に対し、火災保険の適用申請をサポートする日本住宅保全協会が、OB顧客からの工事案件を獲得し、業績を向上させる秘訣を活用事例を踏まえて紹介する内容となっている。

同日2回開催で、1回目が11:00~12:00、2回目が16:00~17:00に開催され、講義内容は各回同様のものとなっている。参加は無料で、申し込み後にメールで送られてくるオンライン視聴用URLから参加可能となる。

詳細、申し込みは下記より。
https://bit.ly/3u5BGPQ

Housing Tribune最新刊

住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜日発売。年間購読者には電子版News Report「Housing Tribune Weekly」を配信しています。

ハウジング・トリビューンVol.631(2021年22号)

特集:

2030年住宅への設置率6割は可能か
初期費用、条件不利地域へのソリューション

国は2030年に住宅での太陽光発電の設置率6割を目標とする考えを示した。
現状の設置率は1~2割とみられ、非常に高い目標と言える。
100万円以上を必要とする「高額な初期費用」や、十分な発電効率を得るのが難しい「条件不利地域」といった課題があるなか、住宅事業者は設置率6割に向けてどのように取り組んでいけば良いのか──。
住宅太陽光発電マーケットの最前線を追う。

目次を見る

関連記事