日本の住宅、WHO推奨の最低室温に満たないものが多数

WHOでは、冬期の室温18℃以上を確保することを推奨しているが、日本の住宅の多くがこのレベルを満たしていない懸念があることが、（一社）日本サステナブル建築協会の調査で明らかになった。

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（一社）日本サステナブル建築協会は、「住宅の断熱化と居住者の健康への影響に関する全国調査 第5回報告会」を開催した。

同協会のスマートウェルネス住宅等推進調査委員会では、国土交通省からの支援を受け、断熱改修前後で居住者の健康状態などがどう変化するのかといった調査を進めている。

2019年3月末までに4147人、2318軒の改修前における健康調査を行い、2020年3月末までに2323人、1303軒の改修後の健康調査を行うなど、世界的に見ても類を見ないほどの大規模な調査になっている。

第５回報告会では、断熱改修によって住宅の温熱環境が改善されることによって、血圧の上昇や血圧変動性の抑制、過活動膀胱・睡眠障害などの改善といった効果を得られることなどが報告された。

また、改修前の住宅のほとんどが、WHOの推奨する冬期の最低室温18℃という基準をクリアしていないことも分かった。

WHOでは、居住者の健康被害を予防する観点から、冬期の室温を18℃以上に保つことを推奨しており、小児・高齢者はもっと暖かくすることが必要であると指摘している。

しかし、同協会の調査結果によると、在宅中の居間の平均室温が18℃を下回る住宅が全体の59％もあったという。在宅中の最低室温では91％の住宅で18℃を下回っているのが実情だ。最低室温の平均値は12.6℃となっている。

こうした状況を招いている要因のひとつが住宅の断熱性能不足だと推測でき、スマートウェルネス住宅等推進調査委員会の村上周三委員長は、「日本の住宅は量的には充足しているが、質的にはいまだに十分なレベルに達していないと言わざるを得ない。その結果、居住者にネガティブなど影響をもたらしているというエビデンスが、我々の調査結果から明らかになっている。こうしたエビデンスを広く発信し、日本の住環境に対するパーセプション・ギャップ（認識のずれ）を是正していくべき」と指摘している。