CLTを使いやすくする環境整備が加速

CLTを使いやすくする制度改正や、民間企業の提案が相次いでいる。

国土交通省は、2018年4月、建築基準法におけるCLTの基準強度について、新たな層構成を追加する告示を公布・施行。より薄い厚みで床・壁にCLTを使用することが可能になった。

国土交通省は2016年、CLTを用いた建築物の一般的設計法を制定した。これにより個別に大臣認定を受けることなく、許容応力度計算などの比較的容易な構造計算でCLTを主要構造に用いた建築物を建てられるようになった。一方、建築物の構造計算に必要なCLTの基準強度のうち、床や屋根に求められる長期の曲げ性能やせん断性能については、使用できる層構成が限られていた。そこで今回、新たな実験結果により性能が確認された従来よりもより薄い層構成などを基準強度に追加した。これにより「建物に応じた合理的で自由度の高い設計ができる」、「軒先やけらばなどの断面をより薄く仕上げ、意匠性の向上を図れる」といったメリットをもたらす。

また、（公財）日本住宅・木材技術センターは、2018年5月、CLT告示の技術基準に適合した接合金物として使用できる「CLTパネル工法用金物（X（クロス）マーク表示金物）」に、引張金物やせん断金物、ドリフトピンなど6種類の接合金物を追加認定した。従来、CLT用の接合金物は、高耐力化に伴い、重く巨大になる傾向があり、意匠性を損ねてしまうという課題があったが、今回追加認定された接合金物を、プレカットしたCLTパネルの壁内に組み込む形で施工することで、CLTを全面あらわしで使用することが可能になった。

コアにCLTを使用し合理化　参入のハードルを低く

民間サイドからもCLTの利用拡大を後押しする取り組みが出てきている。

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