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2021.7.19

“移動できる居住空間”の可能性広がる

サンワカンパニーが6月から発売したトレーラーハウス「mobileCLASCO(モバイルクラスコ)」

トレーラーハウスに注目が集まり、新規参入する事業者が相次いでいる。

インターネットで建材・設備の販売を行うサンワカンパニーは、6月からトレーラーハウス「mobileCLASCO(モバイルクラスコ)を発売。テクノロジーを活用した住宅FCを運営するJIBUN HAUS.も5月にトレーラーハウス「POTAL」の販売を開始した。

(一社)日本トレーラーハウス協会によると、加盟企業は昨年度は40社だったが、今年度に入り新たに15社が加盟。新規加盟の大半が住宅などの建築系の事業者だという。

トレーラーハウスとは車輪が付いた家で、自動車で牽引することで移動できる。ただし、日本では、建築基準法上は建築物ではなく、あくまで車両の扱いである。このため、固定資産税が掛からず、建築物の建てられない場所でも設置できるなどの特徴がある。

ここにきて新規参入が相次いでいる大きな理由は、「コロナ禍で変化する社会状況に対して、建築系の新規参入事業者が新たな提案を行っているため」(同協会)だという。

サンワカンパニーはトレーラーハウスを通じた宿泊施設の提案に力を入れている。コロナ禍で宿泊施設の利用が低下する中でも、キャンプやグランピングなどの屋外に宿泊するニーズが高まっており、こうした需要に対応するものとしてトレーラーハウスを提案していこうとしている。

JIBUN HAUS.は、コロナ禍でニーズの高まるリモートワークやワーケーションのための空間としての提案に力を入れている。トレーラーハウスを自宅敷地内に設置することで、手軽にリモートワーク用の部屋を増設することができ、さらに車で牽引して外に持ち出すことで、好きな場所を仕事場にできる。居住空間として十分な広さを備えているため、ワーケーションの拠点として滞在することも可能だ。

トレーラーハウスの新たな利用の仕方はまだまだありそうだ。例えば、二拠点や多拠点居住を行う人が増えているが、こうした用途でトレーラーハウスの提案を行うことも可能だろう。単純にトレーラーハウスを販売するだけでなく、二拠点・多拠点居住用の土地も併せて販売したり、貸し出すこともできそうだ。

コロナ禍の社会状況の変化をきっかけに様々な利用の可能性が広がるトレーラーハウス──。法律上は車両だが、移動できる“居住空間”としてのメリットが大きい。住宅事業者には快適な居住空間を提供できる強みがあるだけに、住宅事業者の新たな事業領域として期待できそうだ。

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特集:

蓄積されるエビデンスの最前線

住まいの温熱環境が居住者の健康を大きく左右する──そのエビデンスが着実に蓄積されつつある。
断熱性や気密性を高めることは暮らしの快適性につながるだけでなく、健康にも影響することは従前から指摘されてきたが、これらは経験や体験に基づくものであり、医学的なエビデンスに裏打ちされたものではなかった。
しかし、ここ10年間ほどの間に温熱環境と健康に関する研究が進み、その成果がまとまり始めている。
温熱環境と血圧、睡眠、虚弱、皮膚疾患などとの関係が明確になりつつあるのだ。
高性能住宅は、省エネ性や快適性などだけでなく、こうした健康面での価値を持つ。
住まいづくりも大きく変わりそうだ。
それぞれの分野の学識経験者に、研究の最前線、その影響などについて聞いた。

住まいと健康
慶應義塾大学理工学部システムデザイン科 教授 伊香賀俊治氏
温熱環境と睡眠
関西大学環境都市工学部建築学科 教授 都築和代氏
温熱環境と高血圧
自治医科大学循環器内科学部門 教授 苅尾七臣氏
温熱環境と皮膚疾患
岐阜工業高等専門学校建築学科 教授 青木哲氏
温熱環境と虚弱
北九州市立大学国際環境工学部建築デザイン学科 准教授 安藤真太朗氏

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