健康住宅、エビデンスは溜まってきたが


ガス供給事業者や住宅関連団体、設備機器関連団体、有識者などにより構成される「暮らし創造研究会」(村上周三 建築環境・省エネルギー機構理事長)が、2018年度の研究成果を発表した。今回の主な発表テーマは、2017年度に新たに設置した「暖房の健康影響研究部会」「ストック住宅の省エネ化推進手法研究部会」の研究成果だ。

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