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シンポジオ「国内パイオニア企業から学ぶ CSVのイロハと可能性」を開催

キリンでCSV戦略部の主幹を務める大北博一氏を講師に

住まい価値総合研究所は、1月24日に「国内パイオニア企業から学ぶ CSVのイロハと可能性」と題して第39回シンポジオを開催した。キリンでCSV戦略部の主幹を務める大北博一氏を講師に迎え、CSVとは何か、独自に取り組むCSVの事例などについて語ってもらった。

近年、“CSV”という言葉を頻繁に耳にするようになったが、そもそもCSVとはハーバード大学のマイケル・ポーター氏が「共通価値の戦略」という論文において提唱した概念だ。企業が本業で環境や社会に対してプラスの価値を生みつつ、それにより他社が得られない利益を上乗せして得ようという考え方で、最近ではグローバル企業を中心に本業を通じて社会や環境への意識、取り組みを加速している。

「山積している社会課題の解決に向けて長期的な視点でCSVに取り組むことで、グループの強みを活かしたイノベーションの創出が期待できる」と話すCSV 戦略部主幹の大北博一氏
第39 回シンポジオの様子。CSV とは何か、独自に取り組むCSV の事例などについて語ってもらった
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住まい価値総合研究所(スマカチ総研)はハウジング・トリビューンなどを発行する(株)創樹社の30周年事業として、住まいや住生活にかかわる幅広い業種の企業が集まって2014年にスタートしました。関連行政機関や団体、学識経験者、メディアなどの協力を得て、さまざまな視点から住まいや住生活に関する研究活動に取り組んでいます。

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特集:

住産業はどう対応する?

社会が大きく変わりつつある。
環境対策は待ったなしの緊急課題で、脱炭素社会の実現に向けた取り組みが急展開している。
少子高齢化は、わが国の人口構成を大きく変え、これまでになかった社会を迎えつつある。
また、地震や台風などの自然災害の激甚化・頻発化は気候変動への対策とあわせ、その対策が強く進められつつある。
さらにコロナ禍は、働き方改革やデジタル化を好むと好まざるとにかかわらず、強制的に進めることになった。
こうしたなかで人々の暮らしも変わりつつある。
生活を支える住産業は、こうした変化にどのように対応していくのか──。
各省庁がまとめた白書をベースに、さまざまなデータを紐解いた。

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